[本サービス]

当スクールは本サービスを通じ、音楽ノウハウを学べるビデオオンデマンド、及びオンラインレッスンなどのコンテンツを通じた学びの場を会員に提供します。

定義

ビデオオンデマンド…動画を閲覧する事により、音楽学習の場を提供することを指します。
オンラインレッスン…SKYPEを使用したインターネットレッスンのことを指します。
コンテンツ…本スクールが制作した映像・レッスンなど提供するサービス媒体すべてを指します。

ユーザー登録

本サービスの利用を希望する者は、本利用規約に同意したうえで、当スクールの定める情報（以下、「アカウント情報」）を当スクールの定める方法で登録して会員となり、本サービスを利用することができるものとします。会員登録時に、本利用規約に従った本サービスの利用契約が会員と当スクールの間に成立し、本サービスを当社の定める方法で利用することができるようになります。

会員が登録したメールアドレス宛に、当スクールの提供するサービスの新機能、更新情報、キャンペーン等の案内メールを送付することがあり、会員はこれに同意するものとします。

以下に該当する場合は当スクールの判断でアカウント登録の拒否・抹消を行うことができるものとします。

• 本規約に違反するおそれがあると当スクールが判断した場合、および違反した場合
• 当スクールに提供された登録事項に虚偽、誤記または記載漏れがあった場合
• アカウント情報として登録した会員の氏名が、本名でなかった場合
• 過去に本サービスの利用の登録を取り消された者である場合
• 未成年者、成年被後見人、被保佐人または被補助人のいずれかであり、法定代理人、後見人､保佐人または補助人の同意等を得ていなかった場合
• 同一会員による、複数アカウントが確認された場合、またはその恐れがあると判断した場合
• 当社、他の登録ユーザーまたは第三者に損害を生じさせるおそれのある目的または方法で本サービスを利用した、または利用しようとした場合
• 手段の如何を問わず、本サービスの運営を妨害した場合
• 死亡した場合または後見開始、もしくは補助開始の審判を受けた場合
• 6ヶ月以上本サービスの利用がなく、当社からの連絡に対して応答がない場合
• その他、当スクールが登録継続を適当でないと判断した場合

パスワードおよびアカウントの管理

• 会員は自己の責任において、パスワードおよびアカウントを管理および保管するものとし、これを第3者に利用、貸与、譲渡、名義変更、売買等をしてはならないものとします。
• パスワードまたはアカウントの管理不十分、使用上の過誤、第三者の使用等による損害の責任は会員が負うものとし、当社は一切の責任を負いません。
• 会員は、パスワードまたはアカウントが盗まれたり、第３者に使用されたりしていることが判明した場合には、直ちにその旨を当社に通知するとともに、当社からの指示に従うものとします。

著作権

コンテンツに関する著作権その他の知的財産権は全て当スクールに帰属しています。

表現、及び商品に関する注意書き

本サービスに示された表現や再現性には個人差があり、必ずしも効果を保証したものではありません。

免責・保証の否認について

• 当スクールは、本サービスが会員の目的に適合すること、期待する商品価値・正確性・有用性を有すること、会員による本サービスの利用が会員に適用のある法令に適合すること、および不具合が生じないことについて、保証するものではありません。
• 当スクールは、当スクールの故意、重過失による場合を除き、本利用規約の規定に基づく当社による本サービスの提供の中断、停止、終了または変更、会員登録の抹消、機器の故障もしくは損傷、その他本サービスの利用に関して会員が被った損害につき、賠償する責任を一切負わないものとします。
• 会員は本サービスを利用するにあたり、自己の費用と責任で本サービスを利用するために必要となるパソコン、スマートフォンなどの端末、インターネット回線、ソフトウェアその他の設備を用意するものとします。会員のインターネット回線の状況、パソコン環境、その他予期せぬ理由により、コンテンツの中断、速度低下、障害、停止若しくは利用不能、または授業の開催延期、中止などの事態などが発生した場合も、これによって会員に生じた損害について当社は一切責任を負いません。
• 本サービスのレッスンにて、顔など体の一部が写った場合でも、レッスン参加した時点で、それらに同意したものとし、会員はそれらについて当社に対し一切異議を申し立てないものとします。
• 当社は、本サービスに関連して会員が被った損害について、一切賠償の責任を負いません。なお、消費者契約法の適用その他の理由により当社が会員に対して損害賠償責任を負う場合においても、当社の賠償責任は、有料会員であるか否かを問わず、損害の事由が生じた時点から遡って過去３か月間の有料サービスの利用料金の総額を上限とします。

禁止事項

1項　当社は、会員が以下の各号のいずれかの行為を行った場合、または行うおそれがあると当社が判断した場合は、事前に通知または催告することなく、投稿情報を削除し、または本サービスの一部もしくは全部の提供を停止もしくは中断し、または会員登録を抹消することができるものとします。当社は会員の登録情報および投稿情報を運営上の必要に応じて適宜閲覧することができます。

• 当社、本サービスの他の利用者または第三者の知的財産権、肖像権、プライバシーの権利、名誉、その他の権利または利益を侵害する行為
• コンテンツを、本サービスが予定している利用形態を超えて利用（複製、送信、転載、改変などの行為を含む）する行為
• 犯罪行為に関連する行為または公序良俗に反する行為
• 猥褻な情報または青少年に有害な情報を送信する行為
• 面識のない異性との交際を目的とした行為
• 法令または当社もしくは会員が所属する業界団体の内部規則に違反する行為
• コンピューターウィルスその他の有害なコンピューター・プログラムを含む情報を送信する行為
• 当社が定める一定のデータ容量以上のデータを本サービスを通じて送信する行為
• 当社による本サービスの運営を妨害するおそれのある行為
• 本サービスの他の会員のアカウントまたはパスワードを利用するなど、第三者に成りすます行為または自己のアカウントおよびパスワードを第三者に利用させ、または貸与、譲渡、名義変更、売買等する行為
• ソフトウェアを介すること、または第三者が提供するウェブサイトを介することにより、コンテンツをダウンロードする行為
• その他、当社が不適切と判断する行為

2項　前項各号の他、当社の権利・財産やサービス等の保護、または第三者の生命、身体または財産の保護等の目的から必要があると当社が判断した場合には、必要な範囲内で投稿情報を裁判所や警察等の公的機関に開示・提供することができるものとします。

本サービスの停止等

当スクールは、以下のいずれかに該当する場合には会員に事前に通知することなく、本サービスの一部または全部の提供を停止または中断することができるものとします。

• 本サービス提供のためのシステムの保守または点検を行う場
• 火災、地震などの自然災害、停電、システム障害等により本サービスの運営が困難な場
• コンピューターや通信回線が事故等により停止した場合
• Vimeo等、当社が利用する外部システムが何らかの影響にて停止・不安定な状態に陥った場合
• その他、当社が停止または中断が必要であると判断した場合

本サービスの内容の変更、終了

当社は、当社の都合により、本サービスの内容を変更し、または提供を終了することがあり、当社は、当該変更または終了により会員に生じる損害には一切責任を負いません。なお、当社が本サービスの提供を終了する場合、当社は所定の方法により会員に事前に通知するものとします。

本利用規約の変更

当社は、当社が必要と判断する場合、本利用規約の内容を変更できるものとします。当社は、本利用規約の内容を変更する場合には、当該変更後の内容を事前に会員に通知または本サービス上に掲載する方法により告知するものとし、通知または告知後、会員が本サービスを利用した場合または当社の定める所定の期間内に登録抹消の手続きを取らなかった場合には、会員は、本利用規約の変更に同意したものとみなします。

退会

• 1.会員は、当社所定の方法で当社に通知することにより、本サービスから退会し、会員としての登録を抹消することができます。
• 2.退会後の個人情報の取扱いについては、第13条の規定に従うものとします。

通知

本サービスに関する問い合わせその他会員から当社に対する連絡または通知、および本利用規約の変更に関する通知その他当社から会員に対する連絡または通知は、当社の定める方法で行うものとします。

個人情報の取扱い

• 当社による会員の個人情報の取扱いについては、別途当社プライバシーポリシーの定めによるものとし、会員はこのプライバシーポリシーに従って当社が会員の個人情報を取り扱うことについて同意するものとします。
• 当社は、会員が当社に提供した情報、データ等を、個人を特定できない形での統計的な情報として、当社の裁量で、サービス向上、改良、開発等の目的で利用および公開することができるものとし、会員はこれに異議を唱えないものとします。

規約の変更

本利用規約の一部の条項が無効とされた場合も、他の条項の効力には影響せず、他の規定は有効に存続するものとします。

準拠法および合意管轄

• 本利用規約の準拠法は日本法とします。
• 本利用規約または本サービスに関して紛争が生じた場合、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

2017年10月1日制定